医療保険の知識と保険の見直し

ついつい後回しにしてしまいがちなのが「保険」の検討です。これから妊娠を考える女性が最低限知っておきたい、保険の知識について理解しましょう。

妊娠適齢期の女性は男性よりリスクが高い

「女性は男性より長生きだから健康だ」と思うかもしれませんが、20〜30代の妊娠適齢期には、女性の方ががんなどの病気になる確率は高いのです。また、現代では子宮内膜症や子宮筋腫などの女性ならではの疾患も増えており、自覚症状のないままに進行していくこともあります。

保険の加入前にこうした病気が分かった場合や手術の既往がある場合には、条件が制限されるか一定期間は加入できない場合もあるため、医療保険はなるべく若い頃から加入しておくことが大切です。

医療保険とは、病気やケガによる入院や手術にかかる費用を総合的に保障する保険です。心配な人は、婦人科系疾患など女性がかかりやすい病気で入院したときなどに給付金が上乗せされる「女性疾病特約」を付けるか、特約を付けずに入院給付金を高めにする、あるいはもう1本別にがん保険に入るといった方法もあります。

結婚した女性は最低限「医療保険」と「死亡保障」を

妊娠中はほとんどの医療保険に入れなくなったり、加入の条件が制限されることをご存知ですか？さらに、これまでの出産での妊娠中に何らかのトラブルが起きた場合や帝王切開などの手術が行われた場合には、その子宮部位を不担保とする保険の契約になったり、出産後5年間は保険に加入できなかったりします。

そのため「いずれは赤ちゃんを」と考えたら、婚約と同時に医療保険に入るのがベターです。また、結婚したら少なくとも自分自身のお葬式代程度の「死亡保障」も検討しましょう。

不妊治療にかかる手術や入院の費用も、医療保険では基本的にカバーできません。また、不妊治療を始めた場合には一定期間、子宮・卵巣関連の部位を不担保とする契約になることが多いので注意しましょう。

夫の保険も要チェック！

結婚後は夫の保険も見直しましょう。夫が会社員で専業主婦の自分と乳児が1人という家庭では、夫が亡くなった後の家族の生活費として2,000万〜3,000万円ほど支給される死亡保障に入っておくのが平均的です。
夫が結婚前に死亡保障のある保険に入っていた場合、結婚後は保険金受取人を必ず変更しましょう。うっかり親を受取人にしたままでいると、死亡保険金は親のものとなり、妻子の生活を守れません。また、自分自身も夫もそうですが、医療保障が特約だったり定期型の医療保険だったりする場合は、40代までには終身型に変えると安心度が高まります。